ダウ平均株価とは?簡単にいえばアメリカの優良銘柄の株価指数です。

アメリカの代表的な株価指数を聞かれたら多くの方は「ダウ平均株価」と答えると思います。

ダウ平均株価とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が提供している、アメリカのさまざまな業種の代表的な銘柄30種を選出し平均株価を算出した指数です。

しかし、ダウ平均株価は30銘柄の構成で、正式名称は「ダウ工業株30種平均」と呼ばれ、時価総額が高いAmazonGoogle(Alphabet)はダウ平均株価には含まれていません。

そのためアメリカ全体を投資対象としたときは、アメリカ株式市場の時価総額80%を占める「S&P500」となり、ダウ平均株価は銘柄が選りすぐられているものの、アメリカ株式全体への投資とは必ずしもならない点に注意が必要です。

今回はこのダウ平均株価とは?という疑問をなるべく簡単に説明し、かつこの指数への投資に適した商品も説明していきたいと思います。

このダウ平均株価に最も安いコストで投資できるのは、GMOクリック証券CFDで「米国30」を買いから入れば投資信託・ETFの保有コストを凌ぐ低コストで保有することができます。

世界中のあらゆる資産に投資できる「GMOクリック証券CFD」
4.5

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①FXと同じ仕組みで世界中の株価指数・商品・株式・ETFに投資できます。
②S&P500のスプレッドは0.3pips、NASDAQ100は0.8pipsと最も低コストです。
③米国株も厳選された30銘柄に低コストで投資できます。
④PC用取引ツール・スマホアプリも直感的でダントツで使いやすいです。

「ダウ平均株価」は時代に合わせて選りすぐられた銘柄で構成してきた優良銘柄指数

ダウ平均株価は当初は1894年当初は鉄道関係が主体でしたが、情報通信・医療・金融などの業種を加えながら銘柄を入れ替えつつ構成されてきています。

以前はニューヨーク証券取引所の銘柄だけでしたが、NASDAQ(ナスダック)の銘柄も加わり、現在ではNASDAQ(ナスダック)の銘柄も6銘柄加えた構成となっています。

すでに創設時に構成されていた銘柄で残っている銘柄はありません。

現在の銘柄構成は以下のようになっています。

企業名 業種 上場市場
アップル コンピューター NASDAQ
アムジェン 医薬品 NASDAQ
アメリカン・エクスプレス 金融 NYSE
ボーイング 航空機 NYSE
キャタピラー 重機 NYSE
セールスフォース・ドットコム ソフトフェア NYSE
シスコシステムズ 情報通信業 NASDAQ
シェブロン 石油 NYSE
ウォルト・ディズニー・カンパニー 娯楽・メディア NYSE
ダウ 化学 NYSE
ゴールドマン・サックス 金融 NYSE
ホームデポ 小売業 NYSE
ハネウェル・インターナショナル 機械・精密機械 NYSE
IBM コンピューター NYSE
インテル 半導体 NASDAQ
ジョンソン・エンド・ジョンソン 医薬品 NYSE
JPモルガン・チェース 金融 NYSE
ザ・コカコーラカンパニー 飲料 NYSE
マクドナルド 外食 NYSE
スリーエム 化学 NYSE
メルク 医薬品 NYSE
マイクロソフト ソフトウェア NASDAQ
ナイキ その他製品 NYSE
プロクター・アンド・ギャンブル 日用品 NYSE
トラベラーズ 保険 NYSE
ユナイテッド・ヘルス 保険 NYSE
Visa 金融 NYSE
ベライゾン・コミュニケーションズ 通信 NYSE
ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス 小売業 NASDAQ
ウォルマート・ストアーズ 小売業 NYSE

特に10年前に時価総額トップであったエクソンモービルが2020年9月からダウ平均株価から外れるなど、時代に合わせて優良銘柄に入れ替えてきたことがわかります。

ダウ平均株価は米国株式市場を代表するものではない

ダウ平均株価の計算方法は前述の選りすぐられた30銘柄の平均株価を算出した指数です。

そのため株価の高い銘柄の値動きに影響を受けやすい設計であるのに対して、S&P500(エスアンドピーファイブハンドレット)は組入銘柄の時価総額の合計を基準時点の時価総額の合計で割った時価総額加重平均し指数化していますので時価総額の大きい銘柄の値動きに影響を受けます。

どちらかといえば、500銘柄に分散され米国株式時価総額の80%をカバーしているS&P500のほうがアメリカの株式市場の代表的な株価指数だといえます。

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ダウ平均株価は、すでに成長した企業を集めた指数なので成長性は比較的低い

ダウ平均株価はすでに成長した優良銘柄を組み込んでいるため、これからの企業の成長を期待して投資するのには向いていないと思います。

とくにコロナショック以降、株価が急速に膨張した銘柄はデジタル革命でIT技術を活用して成長してきた企業ばかりで、いわゆるGAFAMと呼ばれる5銘柄に資金が集中してきました。

その結果その5銘柄の構成比が大きいNASDAQ100のパフォーマンスと比べると一目瞭然となってしまっています。

インデックス 1年リターン 5年リターン 10年リターン
ダウ平均株価 26.9% 12.3% 15.4%
NASDAQ100 43.5% 26.6% 26.0%

その反面、すでに企業としては優良銘柄であることが確立されている分、金利上昇局面ではNASDAQ100に比べて上昇しやすい銘柄が揃っています。

ダウ平均株価に投資するには?投資信託?ETF?CFD?

日本では、以前は投資信託やETFの組成はダウ平均株価に連動したものが先に販売されてきましたが、すでにハイパフォーマンスを連発しているS&P500NASDAQ100のほうが人気で資金を集めているため、ダウ平均株価に連動した投資信託は販売されることはまれになっています。

ダウ平均株価を投資対象とするインデックスファンド

このダウ平均株価に連動した投資信託を買おうとすると選択肢が一気に少なくなります。

しかも商品開発も絶えてしまっており、現在ならiFree NYダウ一択だと思います(つみたてNISA適格)。

公表信託報酬 実質コスト 1年リターン
iFree NYダウ 0.2475% 0.2756% 30.39%
たわらノーロード NYダウ 0.225% 0.3028% 30.36%
PayPay投信NYダウ 0.18% 不明

ただ2021年3月8日に「PayPay投信アセットマネジメント」が公表されている信託報酬としては最安となる「PayPay投信NYダウ」を繰り出してきています。

設定は2021年3月8日ですので、まだ1年経過したときの運用報告書が手もとにないので実質コストは判明していません。

ただNASDAQ100に連動するインデックスファンドも業界最低コストで販売開始してくるなど並々ならぬ意欲で取り組んでいるようで、あるいは数年経過して流入資金が安定しだすと運用も安定してきますので一番オススメできるインデックスファンドになるかも知れません。

販売会社は今現在でも5証券会社でしか扱っていません。

あるいは、他の証券会社で進めているように、ポイントを利用できたりカードで積立投資できたりと改善される可能性は大きいです。

現在だとSBI証券ならTポイント・Pontaポイントによるポイント投資と三井住友カードによる積立投資ができます。

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そういった意味では、PayPay証券でPayPayポイントを使って投資信託が購入できたり、PayPayカードで積立投資ができる日がやってくるかも知れないですね。

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ダウ平均株価を投資対象とするETF

ETFは上場投資信託といって、個別銘柄の株式と同じように東京証券取引所の取引時間にリアルタイムで取引ができます。

S&P500だとiシェアーズ S&P500 米国株 ETFなど少額からも投資できるETFがあるので投資しやすいのですが、ダウ平均株価に連動するETFでは通常だと購入する単位が割と高くコツコツ投資したい方にとっては若干ハードルが高くなっています。

また通常は投資信託よりもETFのほうが低コストであるのが普通なのに、商品開発が進んでいないせいか1世代前のETFしかないためコストが割高という問題があります。

信託報酬 売買単位 最小購入金額(概算)
1546 NEXT FUNDS ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価連動型上場投信 0.33% 1口 40,893円
2562 上場インデックスファンド米国株式(ダウ平均)為替ヘッジあり 0.33% 10口 31,550円

これをもうちょっと小さい単位で購入したい場合は、1株から株式を買えるSBIネオモバイル証券を活用すれば、最小3,155円で買えるという計算になります(2021年12月30日現在)。

上場しているため、株式と同じように取引され証券会社によっては無料であったり手数料がかかったりします。

SBI証券楽天証券auカブコム証券GMOクリック証券なら1日定額では100万円までの約定代金なら手数料無料ですので、それまでの範囲内なら手数料を気にせず売買ができます。

更に突き詰めてコストを低減する方法はないか検討すると現在の投資環境では1つ存在します。

それが、CFDです。

CFDは、別名「差金決済取引」と呼ばれ、取引開始から取引終了までに発生した差額分を決済する取引です。

CFDは株式指数や株式、原油などのエネルギー、金・銀・白金などの貴金属などの取引をFXのようにレバレッジを利用した取引が可能です。

それなら投機的なものではないかと考えてしまいがちですが、利用方法によってはETF・投資信託以上の低コストで長期運用できる金融商品です。

ダウ平均株価を投資対象とするCFD取引

CFD取引で低コストの投資が実現できるのは、GMOクリック証券CFDに限定されます。

ダウ平均株価を投資対象とするCFD取引は、先物を原資産としています。

そのためパッと見た目ではよくわからない費用が発生します。

GMOクリック証券CFDではトレード以外で発生する調整額は以下のとおりです。

  • 価格調整額
  • 金利調整額
  • 権利調整額

上から順に説明します。

価格調整額について

価格調整額とは、原資産である先物が期日が来たため、期限が遠い期先に切り替えたとき、価格に差が生じる現象を調整するものです。

調整額がGMOクリック証券CFDで利用されている価格調整額です。

例えば期先の価格が高ければ、乗り換えるだけで利益が出ると考えがちですが、これをGMOクリック証券CFDでは差額を調整額で埋めることで公平に処理しています。

そのため実際には利益は出ていません。

逆に期先が価格が低ければ、乗り換えると損失が出るわけではなくて、差額調整分が上乗せされます。

また、株価指数の配当金に相当する金額もこの価格調整額で処理されます。

金利調整額について

金利調整額と呼ばれるコストが、FXでいうスワップ金利いわゆるオーバーナイト金利と呼ばれるものです。

GMOクリック証券CFDでは、現物・商品ではオーバーナイト金利が発生していますが、株価指数では発生していません。

これは通貨を保有していないが、株式の現物を持っている状態や商品を持っている買いポジション場合に生じます。

通貨を保有していないので通貨を借りてくる状態であるため、この場合金利が発生するのです。

権利調整額について

権利?最初に聞いたときはなんのことかさっぱりわからなかったのですが、要するに配当金です。

そのため原資産が株式であれば、CFDだろうと配当が入手できます。

しかもレバレッジを掛けていれば、倍数いただけるわけなので株式が上昇し続ける限りは非常に有利です。

ただこれは個別株に対してなのでダウ平均株価などの株価指数では発生しません。

結局、CFD取引ダウ平均株価で発生するコストは?

いろいろCFD取引の明細の中で発生しているコストについて説明しましたが、株価指数では発生しているのは期先との価格を調整する価格調整額のみです。

しかも価格調整額は、本来発生しない利益や損失を調整しているだけなので、コストとはいえません。

したがってGMOクリック証券CFDにおいて発生している費用は、保有コストは存在せず、売買のときに発生しているスプレッドのみといえます。

今回の本題であるダウ平均株価ではスプレッドは3pips(4~5のときもある)ですので、現在のダウ平均株価を1枚売買した場合のコストは34円です。
コストとしては0.008%程度です。

同じ株価指数であるダウ平均株価を原資産とした低コストETF「上場インデックスファンド米国株式(ダウ平均)為替ヘッジ有り」でCFD1枚相当の購入金額の費用は年間で1,380円に達しますが、GMOクリック証券CFDのCFD取引によるコストは、最初の購入で発生した34円のみです。

また配当金相当の金額は、株価指数の場合、金利調整額に入るため決済されない限り、課税対象にならない点が有利です。

そのため、投資信託・ETFの取引額が40万円以上に達するようであれば、GMOクリック証券CFDでレバレッジ1倍のポジションを保有したほうが保有コストが安くなります。

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【まとめ】ダウ平均株価とは?

アメリカの株式市場は世界の株価時価総額の過半を占めます。

その数ある銘柄の中で時代に合わせて代表的な30種を選りすぐった株価指数がダウ平均株価だといえます。

このダウ平均株価に連動する投資信託やETFもしくはCFD取引などの投資であれば、アメリカのマイクロソフトやアップルなど著名な銘柄に一括して投資ができます。

より広範な投資対象に投資したい場合は、S&P500のほうが投資信託・ETFで低コストの商品が揃いつつありますので、広範な投資はS&P500を対象とした投資対象商品のほうがよいと考えます。

近年、ダウ平均株価に連動する投資信託は人気がなく商品開発が一向に進んでいませんでしたが、「PayPay投信アセットマネジメント」が公表されている信託報酬としては最安となる「PayPay投信NYダウ」を販売しておりますので、より投資に有利な環境は整いつつあると思います。

このダウ平均株価に連動する投資信託に投資するならSBI証券がおすすめです。

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