PayPayポイント運用の現在から2月末までの判断は、チャレンジコース(S&P500)「買い追加」とします。
事前にこの記事でNASDAQ100は鋭い上昇になると説明しましたが実際、NASDAQ100は11.1%もの上昇を演じています。
年初来スタンダードコース・チャレンジコース・テクノロジーコースは、高進するインフレを抑制するため行われてきたFED(連邦準備制度)の急ピッチな利上げの前に運用難を続けてきましたが、2月1日のFOMCでもって利上げは停止となる見込みが高く出口戦略が見えてきました。
加えて2023年は大統領選挙前年にあたり、50年間のデータでは1月~4月が非常に強いため強気を維持します。
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したがってPayPayポイント運用のスタンダードコース・チャレンジコースの見通しは、S&P500の今後の予想・見通し判断と同一、テクノロジーコースはNASDAQ100、金コースは金価格の判断と同一になります。
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【暴落はある?】PayPayポイント(ボーナス)運用の2月以降の今後の予測・予想
2023年2月のS&P500・NASDAQ100への投資判断は、冒頭に記述したとおり「買い追加」です。
1月の株式市場は、12/14のFOMCでさらなる金融引き締めを路線を強調したにも関わらず、S&P500+5.6%・NASDAQ100+11.1%もの上昇となり、S&P500は2022年初頭から続いてきた下落トレンドラインをついにブレイクしています。
なぜか?FED(連邦準備制度)が自己申告したFFレートは5.1%でしたが、政策金利の見通しを示す「米2年国債利回り」は4.2%に過ぎません。
つまりFEDの自己申告は、市場を冷ますための「ハッタリ」であり実現は不可能であり、むしろ連銀総裁たちは利下げを画策していることを市場は見抜いているからです。
したがって4月末まで引き続き強気を維持します。
GMOクリック証券CFD S&P500 日足チャート(2023/1/29)
4月末までと考えている理由ですが、2023年は大統領選挙の前年です。
大統領選挙の前年度のS&P500のパフォーマンスデータを過去50年間で集計すると、1月~4月にかけて極めてパフォーマンスが良好だからです。
ただし例年5月は上昇スピードが大幅に減速する傾向にあるので、強気を維持するのは4月末までが妥当でしょう。
暴落はある?現在と酷似する1973~1974年はS&P500は暴落し半値にまで叩き売られた
なぜS&P500は2022年度でこれまで下落してきたのか?因果関係を紐解いておきましょう。
それはインフレが進みそれを中央銀行にあたるFED(連邦準備制度)が抑え込むため、これまでの緩和的な金融政策を改めて急ピッチな利上げと、これまで市場にばら撒いてきた資金を回収する量的引き締めを行ったからです。
長い間、FEDに危機を救われてきた投資家は中央銀行が株価の維持を任務としていると勘違いしていますが、彼らの本当の任務は物価の安定です。
S&P500・NASDAQ100がこれまで長期間にわたって右肩上がりに上昇してきたのは、FED(連邦準備制度)が低金利政策と量的緩和をしてきたからであり、これがなくなれば株価が下落するのは当然なのです。
実際にS&P500は、2022年初頭から10月初旬まで画像のように高値より27%も下落していきました。
GMOクリック証券CFD S&P500 週足チャート(2022/10/1)
低金利政策と量的緩和がなくなればこのように下落するのは自明の理なのです。
スタグフレーションの環境下では株価は暴落する
今現在アメリカの消費者物価指数(CPI)は、直近では減速していますが40年ぶりの高水準のインフレが続いています。
理由は、新型コロナの感染爆発で供給網が整わない段階で行われた政府の給付金によって需要が無理やり押し上げられたこと、そしてFEDが2021年の段階でインフレが進んできたにも関わらずこれを「一時的」として量的緩和をやめなかったのが原因です。
これだけの物価高は、1970年代依頼のことです。
この時、S&P500は実に高値から半値近くまで売り込まれ、その後景気後退が発生しています。
このように高インフレ・景気後退が発生する現象はスタグフレーションと呼ばれ、これまで長い間続いてきた低インフレ・低金利だったリフレーションの時代とは全く異なる時代です。
アメリカの消費者物価指数が8%を超えて高進していますが、同水準のインフレが進行し始めた1973年は現在と非常に酷似しています。
FEDがインフレを抑えるため金融引締を行った結果、株価指数は低迷し1974年9月には約半値まで下落します。
1973年1月の高値を更新したのは7年後の1980年8月のことでした。 pic.twitter.com/HwDHc0aju4— cohamizu (@cohamizu1) May 21, 2022
全く同じ結果になるとは思いませんが、歴史はしばしば同じ轍を踏みます。
1973年~1980年は発生したインフレが容易には沈静化せず、中央銀行は高い金利を維持して抑え込み続けた結果、S&P500は簡単には上昇せず7年もの長期にわたって低迷し続けこの期間のリターンはたったの15%でした。
今回も同じくスタグフレーションが発生し、同じようにどこかのタイミングでS&P500が半値近くまで叩き売られても少しもおかしくないと思います。
一方で金は10倍・銀は25倍まで上昇し、ハイパフォーマンスというよりも暴騰ししています。
そのためPayPayポイント運用もFEDが利下げを画策する段階で金コースの構成比を大幅に引き上げるべきだと思います。
株価暴落でも利益を確保できるのは株価指数の空売り
PayPayポイント運用などのポイント運用でも「売り」から入れる、「逆チャレンジコース」が出現しました。
これで下落時でも収益機会を逃さない取引が可能になります。
同様にチャートで紹介しているCFD取引では、今年のような下落相場では、ショート(空売り)のポジションメイクをすることで下落を逆に収益機会にすることもでき、今回オススメしている金・銀などの貴金属への投資も可能です。
またFXと同じく買いは何処でするのか?損切りはどこか?利益確定はどこか?という戦略に沿って多彩な注文を出すことができ、究極寝ていても注文がシナリオ通り執行されますので、安心してゆっくり寝ることができます。
もちろん24時間、リアルタイムで運用されています(正確には22時間)。
PayPayポイント運用で株価指数の運用に慣れてきたら、このようにリアルタイムで値動きが確認できて便利なCFD取引に移行していったほうが良いでしょう。
【S&P500のアノマリー】PayPayポイント(ボーナス)運用の予測・予想
株価指数へ投資するときは、チャートでの判断も必要ですが、時期ごとのパフォーマンスの傾向である程度判定するだけでも危機を避け、好機を掴むことができると思います。
アノマリーとは、「具体的な根拠がないものの、予測が当たりやすい経験則」のことであり、S&P500・NASDAQ100の過去10年間の月度別騰落率のデーターを取るとある程度判明していきます。
これまでは低インフレ・低金利のリフレーションという株式投資に適した時代でしたが、高インフレ・高金利で低成長というスタグフレーションに悩んだ1973年~1982年の10年間ではかなり状況がかわってきます。
そこで2012年~2021年の「リフレーション時代」と1973年~1982年の「スタグフレーション時代」の10年間の月度別騰落率を比較してみました。
2022年と酷似している1973年以降の10年間(1973年~1982年)のスタグフレーション時代のデータを抽出した月度別平均リターンでは2月度のS&P500は-1.27%とやや分が悪い月度です。
一方で2023年は大統領選挙の前年です。
過去50年間のデータでは、大統領選挙の前年は1月~4月が極めて強いアノマリーがあり、特に1月~4月は非常に強いことで知られています。
2023年度は米大統領選挙の前年度になります。
大統領選挙の前年度は、50年間のデータでは特に1月~4月が非常に強く推移します。
基本的にはこのデータに基づき、1月~4月の上昇を狙って突っ込み買いをしています。 pic.twitter.com/Zws6yDPlrr
— cohamizu (@cohamizu1) December 29, 2022
そこで2月からは、高値追いをするのではなくなんらかの理由で反落するのを待って、押し目買いに徹するというのが妥当な戦略になってくるでしょう。
次に短期的な見通しはHYG(ジャンク債)と長期的な見通しはイールドカーブを必ずチェックして欲しいと思います。
【ジャンク債】PayPayポイント(ボーナス)運用の短期の予測・予想
HYGは、信用の低い社債(ジャンク債)で構成されたETFです。
債券はお金を貸して利子付きで返済するという行動を投資商品化したものです。
そのため貸付時にリスクがあるジャンク債は危機時には価格が先行して下落し金利が上昇する傾向にありHYGは極めて顕著に動きます。
#HYG は信用の低いジャンク債で構成されたETFで危機をいち早く知らせてくれるため「#炭鉱のカナリア」と呼ばれます。
株価指数の活況に比べてイマイチ感が漂っており、2月は1月のようにはいかないことを示していると思います。
1月のように強気で臨むより丁寧な押し目買いが良いでしょう。 pic.twitter.com/dD8aofWzXN
— cohamizu (@cohamizu1) January 29, 2023
そのためこれまでの下落相場でもいち早く状況を察知するのに役立っており、2022年8月度でも反落をいち早く察知して、空売りをする絶好機を教えてくれました。
つまり投資する際には欠かさず値動きを確認すべきなのが「HYG」なのです。
【イールドカーブ】PayPayポイント(ボーナス)運用の長期の予測・予想
実は株式市場よりも債券市場のほうがボリュームは大きく、償還までの期間の経済動向を綿密に分析し投資されているため、金利動向をチェックすれば将来の経済の動向を先回りして想定することができます。
債券は通常は、償還期間が長ければ長いほど回収のリスク・コストがあるため利回りが高くなります。
経済がうまく行っているときには、償還期間が長くなるほど利回りが高くなる傾向にあり、右肩上がりになるはずです。
これをスティープ化とよびます。
逆に景気減速の恐れがあるときには、長期金利と短期金利が同水準になって水平になっている現象をフラット化、逆転して右肩下がりになっている現象を逆イールドと呼び、将来の景気後退を示唆します。
長短金利差は逆イールド解消へ
通常2年国債利回りは中央銀行の政策金利の見通しを示し、10年国債利回りは将来の経済見通しを示し株式・物価と比較されます。
この差は長短金利差と呼ばれ、これが逆転することを「逆イールド」とよび1年~2年後に景気後退が到来します。
その景気後退の前にはかなり大規模な株価指数の暴落が発生することがこれまでの経験則でわかっています。
2022年10月~12月では利上げ停止観測→金利低下→株価上昇という市場の反応でしたが、現在では①リセッション懸念→金利低下→株価下落、②リセッション回避→金利持ち直し→株価上昇という反応に変化しています。
3Dイールドカーブ更新しました。
・景気後退懸念=金利低下=株価下落
・リセッション回避期待=金利持ち直し=株価上昇
と金利と株価の連動が変化しています。政策金利の見通しを示す米2年国債利回りは4.2%にとどまり、FEDの5%ものFFレートは市場を冷ますためのハッタリであることがわかります。 pic.twitter.com/3jmBZnLhuu
— cohamizu (@cohamizu1) January 29, 2023
10-Year Treasury Constant Maturity Minus 2-Year Treasury Constant Maturity
景気が加熱してくると通常はそれを抑え込むため中央銀行が利上げを段階的に行います。
2年国債利回りは、中央銀行の利上げ見通しを織り込んでおり、これを見ればFOMC会合の記者会見の内容を熱心に読み込まなくても、どの水準まで利上げが行われるのかわかります。
一方で利上げにより経済見通しが鈍化もしくは後退する織り込まれると10年国債利回が伸び悩むか低下します。
本来は景気を長持ちさせるために順次利上げをしていけば、適度な長短金利差を保っていくものなのですが、今回は高進するインフレに対してFED(連邦準備制度)の対応が後手に回り、急ピッチの利上げを余儀なくされています。
この急ピッチの利上げにより、景気後退懸念が高まって急速に長短金利差が縮まりついに逆転してしまった現象が「逆イールド」なのです。
これが長い間進行してきましたが、ここにきて短期金利は利上げ停止もしくは利下げが期待され、長期金利は景気持ち直し(インフレ再燃)期待により上昇し「逆イールド」解消に向けた動きになっています。
つまり以下の事象が考えられます。
- 景気後退を下支えするため中央銀行が利上げペース減速・利下げを目論んでいる
- 利下げ意識が織り込まれ、景気持ち直し(インフレ再燃)が見込まれる
- 一時的な株価の上昇、金・銀・原油などの商品価格の上昇が見込まれる
現に2022年で続いた株価指数の下落トレンドは、一転して下落トレンド上値抵抗線をブレイクして上昇トレンドに転換しています。
イールドカーブは逆イールド化→逆イールド解消も
1年前ではイールドカーブはスティープ化しており、株式投資には最適な環境でしたが、2022年に入って2年国債利回りが上昇し始め現在は長短金利差が完全に逆転した逆イールドになっています。
つまり景気後退を通告しています。
ただ直近では政策金利の見通しを示す米2年国債利回りが11/3の4.745%を頂点に低下しています。
つまりFEDによる利上げは、最大でも4.75%であり、その後は天井を打って利下げに転じることを示唆しています。
【2022年12月29日3Dイールドカーブ更新】FFレートは5%以上に到達せず、年後半からは利下げに転じる
金利に変化が生じてきたので、イールドカーブを更新し投資戦略について補足しています。
第1四半期は株式投資、その後はインフレ再燃を見越したポジションが有効です。https://t.co/UvaUMtCgTn
— cohamizu (@cohamizu1) December 29, 2022
問題はその後です。
どういうことかというと、中央銀行は利上げによってインフレを根絶させる必要がありますが、株価の暴落や景気後退による失業者の増加により世論や議会の批判にさらされるようになると、そのプレッシャーに耐えきれず今回のようにインフレを根絶する前に抑制の手を緩めてしまいます。
そうなるとまたしてもインフレ第二波が発生し手がつけられなくなってきます。
こうしてなかなかインフレが根絶しないという悪循環が続くと考えられるのです。
実は過去の1970年代のスタグフレーション時代がまさにそれであり、そして2023年の前半でFEDはまた同じ過ちを繰り返すことになります。
【スタグフレーションの事例】PayPayポイント(ボーナス)運用の予測・予想
では1970年代がどんな物価でどんな資産が上昇したかを調べてグラフを作成してみました。
物価高・低成長だった1973~1980年のCPI・S&P500・金価格・銀価格です。
1973年は2022年と酷似しています。
この期間の金価格の上昇は最高で約10倍・銀は25倍にまで高騰しています。
S&P500はこの間のリターンは15%止まりです。
これからの時代の投資の主役は金・銀になるでしょう。 pic.twitter.com/WsjwhHQQ4x
— cohamizu (@cohamizu1) May 28, 2022
このときに主役になったのは、金や銀などの貴金属であり、現在ネット証券で盛んに買われている米国株式(S&P500)ではなかったということがわかります。
大衆はいつも本質の逆の行動をしています。
株価が暴落すればリーマンショックの再来とばかりに安くなった株式を買う猛者もいるかも知れませんが、期待に反して容易に反発せず1970年代と同じく低調なリターンが続く可能性が高いです。
実際にS&P500が1973年の高値を更新したのは7年後の1980年8月のことであり、長い低迷を余儀なくされています。
そうなると株式がだめなら債券に逃げ込むはずですが、それではインフレで実質的な価値は目減りします。
そうなると必然的に市場の量的緩和で溢れた膨大な資金は、運用難に苦しみ金・銀などの貴金属が受け皿になることは歴史が教えてくれます。
おそらく1970年代と同じく、2020年代は金などの貴金属の投資が主役になるでしょう。
2021年4月あたりから顕著になったインフレは、抑制策を打たぬまま高進がすすみ2022年8月のCPIは前年同月比で8.3%もの酷い物価高になってしまっています。 これと酷似した状態になったのは1973年以来のことで、当時はこれ以上にイ[…]
【テクニカル分析】PayPayポイント(ボーナス)運用の予測・予想
現在のS&P500は、常に重視している3つのテクニカル要素ですべて買いサインが点灯したため「買い追加」の判定を下しています。
- 遅行スパン(紫線)・・・【1/23】遅行スパンの実線上抜け「買い(追加)」
- 62EMA(黄線)・・・【1/20】62EMAでサポート「買い(追加)」
- 水平線・トレンドライン・プライスアクション・・・【1/23】下落トレンドライン上値抵抗線をブレイク「買い(追加)」
チャート上に以上のインジケーターを表示して実際に判定ポイントを確認していきましょう。
GMOクリック証券CFDチャートを活用したPayPayポイント運用攻略法
GMOクリック証券CFDは、国内CFD取引で60%ものシェアを誇っており非常に高性能です。
GMOクリック証券CFDのチャートでは、62EMA・200SMA・遅行スパンを表示し以下の3つのタイミングで追加すると良いと思います。
以上が攻略法としてはシンプルですが大変使いやすい方法です。
GMOクリック証券CFD S&P500 日足チャート(2023/1/24)
これをGMOクリック証券CFDのチャートを使いながら一つ一つ説明していきます。
PayPayポイント運用の予想と見通し「遅行スパン」
遅行スパンは実線を26日前にずらしたもので、一目均衡表の開発者である一目山人が「ゆるがせにできない」として非常に重要視している指標です。
基本的には下から上に突き抜ければ買い、上から下に突き抜ければ売りとされます。
遅行スパンが実線に接近し接触すると大きな売買が発生する傾向にあり、これまでの上昇局面では実線まで調整すれば押し目買いが「すかさず」入っていたため、押し目買いの要所としてこれまでは説明してきました。
GMOクリック証券CFD S&P500 日足チャート(2023/1/23)
しかし年初来からの下落相場では、遅行スパンが実線に接触すると下方向に向かって叩かれるなど下落相場では戻り売りの要所として機能しています。
一目山人って凄いですよね。
でも本人になんで26日なの?と質問したところ「相場と相性が良いから」と答えたそうです。
明確な理由はないのですが、26営業日という日数は人間にとって非常に重要な時間軸で知らず知らずのうちに26日営業日毎に何かしらの判断を下しているのかも知れません。
今回、遅行スパンは実線を下抜いて推移していますので、通常は「引き出し」判断ですが、FOMCの内容に驚いて投げ売りされた結果だと思います。
また再度遅行スパンは実線を上抜き「買い(追加)」判断に転換するでしょう。
PayPayポイント運用の予想と見通し「62EMA(指数平滑移動平均線)」
62EMA(黄線)は62本(日)の指数平滑移動平均線でもともとはFXコーチのロブ・ブッカーが考案したもので、フィボナッチ黄金比率61.8を四捨五入したものです。
主にS&P500では、ローソク足>62EMA(黄線)>200SMAという配置になっている場合は上昇トレンド判定であり、「押し目買い」で機能しやすい移動平均線です。
逆に下落トレンドになると上昇を抑える「戻り売り」で機能しやすくなります。
GMOクリック証券CFD S&P500日足チャート(2023/1/20)
使い方としては、このポイントまで下落した後、反発すれば「買い追加」という判定を下すと取り組みやすいです。
もしくは一旦下抜けた場合、再度上昇し62EMA(黄線)を奪回すれば「買い追加」という判定を行う場合もあります。
62EMA(黄線)に接触してから逆張りして「買い追加」を行うのは、そのまま下抜けリスクがあるため厳禁だと思います。
必ず62EMA(黄線)付近での反応を確認してからエントリーしましょう。
こちらも62EMA(黄線)を一時的に下抜けたものの、再度S&P500は62EMA(黄線)を奪回してくるはずです。
PayPayポイント運用の予想と見通し「水平線・トレンドライン・プライスアクション」
水平線は相場が転換した高値安値に予め引いておきます。
直近の高値を終値でブレイクすると「追加」というのが王道パターンです。
終値というのが重要です。
なぜなら一度はその水平線を突破していても、参加者が多いNYタイムでひっくり返ることがあるからです。
例えば前回反転した重要な高値安値水準に水平線を引いておいて、その水平線のブレイクに失敗するとそれまでのトレンドがひっくり返ることがあります。
重要な水平線付近で非常に多いのがこの『スパイクロー』・『ブリッシュリバーサル』というプライスアクションです。
スパイクロー
スパイクローとは、画像のように下ヒゲが長く実体が短いローソク足のことです。
こういった形状が重要な水平線付近で出現すると『フォールスブレイクアウト(偽りのブレイクアウト)』となります。
ブリッシュリバーサル
リバーサルとは逆行という意味で、文字通りそれまでの下落トレンドを一気に覆すローソク足です。
今回は、10月3日の安値に引いた水平線付近で一旦安値を更新しましたが、取引時間中で買い戻され『フォールスブレイクアウト』が出現し、前日の高値を上回って引ける『ブリッシュリバーサル』も同時成立しましたので、この値動きで長く続いた下落トレンドから一転して「買い追加」判断となりました。
その後、千鳥足で上昇しつつ昨年から続く下落トレンド上値抵抗線に幾度もトライし跳ね返されてきましたが、ついに1/23これをブレイクしその後のリターンムーブもこなして上昇トレンドに移行しました。
GMOクリック証券CFD S&P500日足チャート(2023/1/24)
このように複数のプライスアクションのシグナルが同時成立すればするほど強いサインとされます。
PayPayポイント運用の予測・予想を元に実際に投資するには何がよい?
PayPayポイント運用でたくさん稼ぎたくても、PayPayには月200万円までの利用制限があるため年間で50万円もの利益を叩き出せるようなポイントを運用することはもともと不可能です。
ではそれ以上に利益を出すために本格的に投資するには何に投資したら良いのでしょうか?
投資信託・ETFならどの証券会社でも買えますので大差はありません。
ですので、独自の仕組みを採用しているPayPayポイント運用・PayPay証券・GMOクリック証券CFDで比較してみたいと思います。
PayPayポイント運用・PayPay証券・GMOクリック証券で比較
たとえばPayPayポイント運用を提供しているPayPay証券は、日米の株式・ETFを1,000円という少額からでも買えるサービスを提供しています。
このPayPay証券でPayPayポイント運用のチャレンジコースに相当するSPXLを実際に1,000円分買って売った場合、やはりスプレッドとして片道0.5%相当の手数料が徴収されています。
ですのでPayPay証券でチャレンジコースと同様の値動きをするSPXLを買って売却すれば往復で1%相当のコストを負担することになります。
それを念頭に置いてGMOクリック証券CFDでレバレッジ3倍になる資金と全く同じ資金でPayPayポイント運用でチャレンジコース・PayPay証券でSPXL・GMOクリック証券CFDで米国S500でそれぞれポジションをとればどうなるのかシュミレーションしてみました。
2020年12月28日から買って(ボーナス運用は追加)12月23日で売却した場合で比較すると以下のようになります。
PayPayポイント運用 (チャレンジコース) |
PayPay証券 (SPXL) |
GMOクリック証券CFD (米国S500/レバレッジ3倍) |
|
リターン | 113.2%(126,645円) | 113.7%(127,199円) | 135.5%(151,554円) |
往復手数料 | 1,119円 | 1,754円 | 34円 |
税金 | 0円 | 25,611円 | 0円(30,788円) ※給与所得者は20万円以上、給与所得がない場合は38万円以上で課税 |
税引き後利益 | 126,645円 | 101,588円 | 151,554円(120,766) ※給与所得者は20万円以上、給与所得がない場合は38万円以上で課税 |
一番利益が残るのは、GMOクリック証券CFDという結果になりました。
GMOクリック証券CFDの利益については、CFD取引なのでFXなどの店頭デリバティブ取引を合計して損益を通算できます。
そのため給与所得者であれば合計で年間20万円を超過していれば、課税がかかり利益が低下しますが、GMOクリック証券CFD単体で今回のような20万円未満の利益なら課税されないため一番利益が出ます(給与所得者以外は年間で38万円以上で課税対象)。
一方で年間利益が20万円以上ならPayPayポイント運用が非課税(年間50万円の利益まで)である分、最終的に手元に残る利益はPayPayポイント運用が一番多くなります。
PayPayポイント運用は、コード決済サービスのPayPayとPayPay証券が提供しているポイント運用サービスです。 アメリカの代表的な株価指数S&P500に連動するETFに擬似投資するサービスで利用者は500万人を突破して[…]
CFD取引とは?低コストで買いも売りもできる自由度の高い新しい取引方法
CFD取引とは別名「差金決済取引」と呼ばれ、取引開始から取引終了までに発生した差額分を決済する取引です。
FXの株価指数・商品・株式・ETF版だと考えると理解しやすいかも知れません。
PayPayポイント運用はあくまで投資に慣れてもらうためにPayPayとPayPay証券が提供しているポイント運用サービスですので『買い』からしか入ることができません。
また金額面でも制限があり、何よりもし思惑と異なる方向に相場が動いてしまったときにそれ以上の損失を防ぐ「逆指値(ストップロス)」の存在がありません。
しかしCFD取引なら下落相場なら売りからも入れますので収益機会を逃すことがありませんし、多彩な注文方法が使えます。
ですのでPayPayポイント運用で投資に慣れたら、CFD取引で「逆指値(ストップロス)」などの多彩な注文形態を使いながらPayPayポイント運用よりもはるかに多彩な投資対象(例えばNASDAQ100や日経平均・Apple・Amazonなどの個別株など)に投資するサービスに移行したほうが良いでしょう。
CFD取引会社 | S&P500 | NASDAQ100 | 日経225 |
GMOクリック証券 | 0.3 | 0.8 | 2.0 |
IG証券 | 0.6 | 2.0 | 7.0 |
サクソバンク証券 | 0.5 | 1.5 | 5.0 |
OANDA Japan CFD ![]() |
0.4 | 1.7 | 6.0 |
DMM CFD ![]() |
0.5 | 2.0 | 7.0 |
楽天証券CFD | 0.5 | 2.2 | 10.0 |
GMOクリック証券CFDでS&P500の取引を行うと最小1単位からだと54万円(54,000円ほどの証拠金から取引できます)ほどのサイズの取引ですが、スプレッド0.3pipsですので手数料としては33円相当(0.007%)ほどと非常に低コストです。
一方で低コストで評判なeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)は、年間で654円ほどの信託報酬がかかります。
GMOクリック証券CFDのほうが圧倒的に低コストなことは明らかです。
したがって今後はこのサイトのテーマであるポイント投資を楽天証券×楽天キャッシュ投信積立でおこなって、一定額に達したらGMOクリック証券CFDでS&P500の買い建てを行うスイッチ投資を今後は提案していきたいと思います。
- 楽天証券×楽天キャッシュ投信積立でS&P500に連動するインデックスファンドを買い付ける
- 15万円に達したら売却しGMOクリック証券CFDでS&P500(米国S500)をレバレッジ3倍で「買い」ポジションを取る
- 「買い」・「売り」の判断は、PayPayポイント運用の判定と同じ運用を行う
- ①②を繰り返して証拠金を増加させていく
これまで楽天アフィリエイトで獲得した楽天キャッシュで積立投資を設定しましたので、今後実績等を下記の関連記事で紹介していきたいと思います。
NISA(非課税口座)恒久化が話題になっていますが、一方で平均年収は低下する一方で社会保障費などの負担は増加しています。 現実のデータでは1997年と2020年を比較してみると実質手取りは▲84万円もダウンしていて、さらに最近のインフ[…]
利点その1:CFD取引は為替ヘッジが効いた取引
CFD取引の利点として1つ目は、CFD取引は為替ヘッジを効かせた取引が可能であることです。
FXは為替の値動き自体から差益を獲得することを目指した取引であるのに対し、CFD取引は取引開始から取引終了までに発生した差額分から利益を獲得することを目指しているので、この差額分に対して為替レートが適用されます。
そのため、日本人にとっては悩みの種である海外資産の売買に対する為替変動リスクからヘッジが効いている取引なのです。
利点その2:リアルタイムで売買でき売りからも買いからも入れる
CFD取引の利点として2つ目は、23時間稼働しているため、FXのようにリアルタイムで「売り」からも「買い」からも入れることです。
CFD取引は23時間稼働しているため、日本の株式市場が閉まっている時間帯でも取引ができます。
一番取引量が大きくて、値動きの激しいニューヨークタイムで取引できるためより機動的な売買が可能になります。
そのため好機も捉えやすく、危機も回避しやすいという点もCFD取引のメリットです。
またIFOCO・OCOなどのFXでは当然とされる注文形態も使えますので、適切に注文を入れておけばCFD取引は損失も限定され、利益確定も寝ていても確実に執行されます。
PayPayポイント運用の欠点は、このような予めこの価格になれば「買い」・「売り」というような注文ができないため、一番値動きが激しいニューヨークタイムで仮に暴落した場合、日本人が寝ている時間であるため対応することができませんが、CFD取引はこれを予めシナリオにそった注文を出すことで防止できます。
米国株式市場の代表的な株価指数といえば『S&P500』。 10年以上もの長きに渡って右肩上がりの上昇をしてきたため、日本の非課税枠積立投資の「つみたてNISA」・「iDeCo」では『S&P500』に連動した投資信託が選[…]
【まとめ】PayPayポイント(ボーナス)運用の2月以降の今後の予測・予想
2022年2月のPayPayポイント運用の予測は以下の要素から4月末までチャレンジコースの「買い追加」判断とします。
大統領選挙前年である2023年1月~4月は、チャレンジコースが高いパフォーマンスを叩き出すでしょう。
- 大統領選挙の前年1月~4月は非常に米国株が強い時期です。
- イールドカーブは、リセッション懸念が後退し金利低下が持ち直しています。
- S&P500は昨年から続いた下落トレンド上値抵抗線をブレイクし上昇トレンドに転換しています。
ただ現状は、S&P500を始めとした株価指数は強気ですが、PayPayポイント運用で運用するとなると損失を限定するための「逆指値(ストップロス)」などの本来あるべき注文形態がないサービスです。
ですので慣れていけばS&P500をリアルタイムでほぼ24時間自由自在に取引できて、FXと同じく注文形態が豊富なCFD取引で運用したほうが良いと思います。
今回の記事でもチャートを活用しているGMOクリック証券CFDは、PayPayポイント運用で擬似投資されている株価指数のリアルタイムチャートを無料で閲覧でき、実際にS&P500などの株価指数を取引しても最も低コストであり、下落時でも空売りで利益をねらえます。
でもGMOクリック証券CFDの口座開設は、ポイントサイト案件は実はないんです。
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①FXと同じ仕組みで世界中の株価指数・商品・株式・ETFに投資できます。
②S&P500のスプレッドは0.3pips、NASDAQ100は0.8pipsと最も低コストで株価指数はオーバーナイト金利がないので長期保有に適しています。
③米国株も厳選された30銘柄にも低コストで投資
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